クラウド活用における「本当の」ネットワーク課題と解決策

「複雑化したネットワーク管理からの解放、なによりもスピードが求められる今、なぜSD-WANを検討すべきなのか」(2019年9月18日 株式会社マイナビ主催)でのセッションをもとに、クラウド時代におけるネットワーク課題と解決のポイントについてご紹介します。

進むクラウドサービスの活用

  • 働き方改革の推進で求められる時間や場所にとらわれないワークスタイルを実現するためには、外出先や自宅から企業リソースを使うテレワーク環境が必要。
  • テレワークにおいては、コミュニケーションを円滑にする「ビデオ会議」や「チャット」などが代表例としてあり、クラウドサービスを活用する企業が増加。
  • 近年では、こうしたコミュニケーションツールをパッケージ化した製品の導入も進んでおり、代表的なサービスとして「Office 365」が挙げられる。

クラウド活用における「落とし穴」

  • Office 365 に代表されるクラウドサービスは、業務円滑化に効果的なツールである反面、ネットワーク面で課題が存在する。
  • 代表的な例として、セッション数が増大する問題がある。一般的なWebアクセスでは数セッションなのに対し、Office365などでは、最大30~40セッションまで上昇する。
  • こうした実態に対して、従来のWebアクセスを想定したファイアウォール、Webプロキシでは処理を行いきれず、利用にあたって大幅な「遅延」が発生してしまう。

代表的な対応策と課題

対応策 概要 課題
【1】プロキシサーバ/回線の増強 プロキシサーバ及び回線を増強し、負荷に耐える方式 コストが大幅増加。今後のサービス拡充を想定するとサイジングも困難
【2】PACファイル によるプロキシ除外 PACファイルで除外対象のURL情報を更新し、ブラウザ側でクラウド通信を振り分ける方式 宛先のURL情報がサービス都合で不定期に更新されるため、メンテナンスの負荷大
【3】負荷分散装置による振り分け 負荷分散装置※を設置し、除外対象のURL情報をもとにクラウド通信を振り分ける方式 機器の運用や設定アップデートの負荷大。加えてサイジングも困難
【4】インターネットブレイクアウト(ローカルブレイクアウト) 拠点のルータで、除外対象のアプリケーションをベースにクラウド通信を振り分ける方式 拠点単位で回線が2本必要となり、ルータにはセキュリティ機能が求められ、拠点単価が増大。ブレイクアウト回線が混雑して、効果的に使えない可能性がある

※負荷分散装置には一般的にロードバランサー機器が用いられます。

  • クラウドサービスの遅延に対して一般的な対応策は4つあるが、こうした対策にも様々な課題が潜んでいる。
  • 各対応策にコストの増加や運用負担などの課題が挙げられる。【1】はコストや今後の拡張性の面から現実的ではないだろう。また、【2】、【3】、【4】を検討する場合は、公開されている宛先リストをもとにコントロールを行っていくこととなる。
  • 宛先リストにはOffice 365 と連携する製品の情報が含まれており、製品とはまったく関係のないSNSなどのサイトも含まれている。想定していないサイトが振り分け対象となるケースもあるため注意が必要だ。

Office 365 宛先リスト

※2019年8月27日時点の情報です。最新情報は、Microsoft公式サイトをご覧ください。

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サービスを活用した解決

  • コストの増加、サイジング、宛先リスト更新などの課題を解決しつつ、Webアクセスの遅延を回避するためには”サービスの活用”が効果的。
  • 「IIJクラウドプロキシサービス」では、クラウド基盤上で通信振り分けを行い、通信量に応じて設備リソースを調整できるため、コストを最適化して対策が可能。
  • 加えて、宛先リストの自動連携によって更新の手間を削減。独自コントロールパネルより、SNSなどのURL除外など、宛先の詳細な制御を実現。

コントロールパネルイメージ
(クリックすると拡大表示します)

ネットワーク面からクラウド活用を支援

  • さらにIIJでは、Windows Updateの影響を制御するWSUSのクラウドサービスや、遅延に強く切れにくいリモートアクセスサービスを同じ基盤で提供し、企業のネットワーク課題解決をサポート。
  • この基盤となる「IIJ Omnibusサービス」では、企業ネットワークに求められる機能を一元的に利用することが可能。
  • 今後さらに加速していくクラウド活用には企業との”つなぎ”の部分が重要に。この“つなぎ”を同じくクラウドで実現し、お客様の快適なクラウド活用を支援。

企業ネットワークはビジネスを支える重要なインフラです。多様化が進む中で、コストや運用負荷を抑えて最適化し続けていくことが求められます。このような状況の中で「サービスで解決」することは有力な選択肢となってくるでしょう。

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